足元が揺らぐバイデン、復活するトランプ、第2の毛沢東を目指す習近平、激動のロシア・プーチン、、、アメリカの中間選挙・大統領選という一大イベントを控えた2022〜2024の3年間は、かつてないほど大きな転換が起こるシグナルが、多数出ています。

世界を動かす大国の「政治体制」の変わり目に待ち受けるのは、経済の停滞か、大暴落か、それとも急成長か… 政治と経済は、いわばコインの表と裏の関係。表の政治が変われば、それに連動して経済も大きく動く。

よって、潮目が激しく変わるタイミングでは、先行する政治の波を正確に捉えられるかどうかで、投資で得られる利益。ビジネスの利益は大きく変わってくるのではないでしょうか… 

“世界情勢を学ばない人は、天気予報を見ずにピクニックに出かける人に似ています。天気予報を見ていれば、今は晴れているけど、昼から台風になる。それなら今日は、家にいることにしよう。そんなふうに、被害をかわす行動をとることができます。

そして、世界情勢が天気予報と異なるのは、学んでいれば、1週間という短い単位ではなく…数年先に起こりそうなことも事前に予測できるという点です。すると当然、危機（もしくはチャンス）に備えて、株・為替・土地などを売買することも可能になります。正しい知識を得ることで、目先の出来事に振り回されない、自信と心の余裕が手に入るのです…”

（From：リーマンショックの暴落を、3年前の2005年に予測した国際関係アナリスト：

北野 幸伯 詳しくは本誌：52ページで）

そこで、今回の特集号では、米中対立、ウクライナ戦争、中国バブルの崩壊、台湾有事など、、ますます混迷を極める情勢の中、これからの世界経済はどうなっていくのか？ その日に起きた出来事を、面白おかしく語るだけの大手マスコミのコメンテーターや、あくまで“過去に起きた出来事”を分析するだけの経済学者にはできない・・“政治の変化を通して、経済動向を先読みする”。そんな独自の手法で、向こう数年の、世界経済の大きなトレンドの予測を提供。

さらには・・半導体、米中対立の関ヶ原：台湾、日本財政の真実、農業、少子化、移民問題、老後破産の真実、地球温暖化などなど… 投資家・ビジネスマンなら外せない、今後の世界と日本経済を左右する主要テーマにおいても、各分野のエキスパートに執筆を依頼。明確なデータと証拠をもとに通説の間違いを打ち破り、今までモヤがかかっていた視野がクリアに、かつ大きく広がるような、新しいインスピレーションをお届けします。

その詳しい内容は・・

＜第1特集-Part1＞  

バイデン政権誕生から1年、米国はどう変わったか? 

アメリカのリアル

国際政治学者：藤井厳喜

◆『バイデンをクビにしろ！』歴代1位の人気から、1年足らずで歴代最低へ転落... いったい彼は何をしたのか？

◆『数万人の失業者を生んだ世紀の愚策』“中国よりも温暖化が世界の敵！” 脱炭素に支配されたバイデン政治の末路

◆『トランプフィーバー再燃！？』人口8万の町で5万人が集結した演説... 

　黒人、女性、ゲイ、ヒスパニック全ての層で支持が急増したのはナゼか？

◆『2022中間選挙を大胆予測』共和党とあの人が圧勝？ その時、世界経済はどう動くか...

＜第1特集-Part2＞  

“バブル崩壊”“リーマンショック”を予言した国際政治学者が教える

投資家のための米中分断時代を勝ち抜く「世界経済」の読み方完全ガイド

藤井厳喜

＊日本財政の裏側を知る元財務官僚が明かす・・

「日本は99%財政破綻しない」理由

元内閣参事官：高橋洋一

◆『財政破綻って、、これ嘘じゃん』

　“この事実は公表するな”と口止めされた大蔵省時代… 

　政府のバランスシート制作・裏話を暴露　

◆『1,000兆円の借金を子供や孫に背負わせるのか？』

　この刷り込みが99%嘘の理由…

　会計知識とデータでぶった斬る“日本財政の真実”

◆毎年誰かが巨額の寄付…『何もしなくても入る60兆円の金』

　財政を健全化させる政府の“見えない資産”とは？

◆財務省が振りかざす増税論『人口減少で財政が悪化する』

　これが全く心配ない理由とは？

＊自由 VS 独裁 米中主導の世界で見えてきた台湾防衛の新しいパラダイム　

日米台関係研究所 理事：林建良

◆『経済・軍事・地政学以上に重要』

　でも日本人が知らない台湾の真価… 遠く離れた欧州も、今こぞって支持する本当の理由

◆『中国首都さえも、アレで壊滅可能！？』

　マッカーサーが台湾＝空母20隻分と言った深い意味… 

◆『探知できない潜水艦で核爆弾を日本へ、アメリカ西海岸へ・・』

　東はとても深い海… 台湾が持つ意外な秘密兵器とは？

◆『米台が事実上の軍事同盟に？』

　“台湾に米軍がいる”報道を否定しなかった蔡英文… 

　宴会ばかりで上から目線・日本の政治家に迫られる踏み絵とは

＊野心剥き出しの中国、対抗するアメリカ、大荒れの世界......

「今こそ投資家は世界情勢を学べ」!

国際関係アナリスト：北野 幸伯　

◆『2000年プーチン当選直後に出した10の予測』

　35ドルの原油が140ドルに高騰…石油株で大儲け出来たワケ　

◆『2005年・著書でリーマンショックを予測』

　リーマンの数ヶ月前、全ての株を売り抜ける… 

　ロシアの証券会社で一人勝ち・北野の目に見えていたものとは？

◆『世界情勢はココだけ見ろ！』

　必要な情報はほんのわずか...冷戦以降のケーススタディでわかる情報分析のポイントとは？  

＊日本のお家芸復活なるか？

半導体産業の過去・現在・未来

藤井厳喜も信頼する半導体研究の権威...

米国ECS終身名誉会員・工学博士：服部 毅

◆『世界シェア50%を独走する台湾企業“TSMC”の秘密』

　時価総額はトヨタの2倍…なぜ下請けが世界No.1になれたのか？

◆『なぜ最強だった日本の半導体は凋落した？』

　迫るDX・メタバースという大チャンス… 復興か没落か、元ソニーの服部氏が分析する真の課題とは

＊選択を誤った世界が行き着く先は・・

虚構まみれの「地球温暖化」

東京大学名誉教授：渡辺正　

◆『投資家への警告』

　再生エネルギー＝いずれ崩れる砂上の楼閣... 

　東大名誉教授が断言する理由とは　

◆『矛盾だらけのEVシフト』

　“あるゾーン”を超えたら深刻化する・・EV（電気自動車）の落とし穴　

◆『“ある国連組織”の不都合な真実』

　温暖化を先頭で推進...実は一昔前まで“失業寸前”だった組織と利権の闇

＊「大量離農」の後に訪れる

農地の大規模化と海外展開

農業ジャーナリスト：窪田新之助

◆『農家は多ければいいという間違い』

　農家数は急減しても、輸出額で世界2位...オランダの秘密　

◆『GDP4%の日本農業は自動車産業を超える』

　農業と海外進出の可能性…日本が持つデータとガラパゴス品種という武器

◆『リモートワークは農家こそ使え』

　メード・イン・ジャパンよりメード・バイ・ジャパニーズ… アジアが求める日本農業の真価とは？

＊人口減少問題 「希望のかたち」は安心健康長寿社会

国際派日本人養成講座 主宰：伊勢 雅臣

◆『これは未来への悪質な自虐史観だ！』

　ベストセラー本『「未来の年表」人口減少日本でこれから起きること』をデータで論破

◆『むしろ人口減少より人口過剰が問題？』

　実は先進国2位の過剰人口だった現代日本…人口密度で紐解く食料・エネルギー自給の解決策

◆『人口が減れば国民が貧しくなる？』

　ドイツが証明・実は人口とは相関がない生産性の真実…

　移民政策は最悪の解決策である理由とは

＊実習生を密かに〝移民〞化する 「特定技能」という政策

ジャーナリスト：出井康博

◆『外国人就労「無制限」へ』

　ついに開かれた日本永住への道… その結果、日本で何が起きるのか？

◆『知らぬ間に移民化する偽装留学生たち』

　1年のビザで30万、3年で50万の賄賂…

　斡旋業者の暗躍で大繁盛する“偽装就職ビジネスの闇”　

＊「哲人」政治家   李登輝の精神　

日米台関係研究所 理事：林建良　

97歳で死去。民間人になってなお、世界各紙の新聞がその死を報道。

なぜここまで世界を魅了したのか？ その素顔を...李登輝の愛弟子として、

生前何度も自宅や別荘で直接対話。遺稿となる「李登輝 7つの箴言」を託された林建良が語る。

◆『ノーベル賞をもらったわけでも、勲章をもらったわけでもない』

　しかし、その死を世界中が報道…その他大勢のリーダーと李登輝は何が違うのか？ 

◆『22歳までは日本人だった』

　京都帝国大学卒…日本で身につけた、武士道に通ずる“ノブレスオブリージュ精神”とは　

ケンブリッジ・フォーキャスト・グループ代表取締役

1952年東京都生まれ。早稲田大学政治経済学部・政治学科。ハーバード大学大学院・政治学博士課程修了。国際政治学者として、政治経済の動向分析に留まらず…宗教、哲学、数千年単位の世界“文明”を見渡す幅広い視点の分析から、年間218,000円の会員制レポートを40年間毎月発行。

「正確な情報が命」とも言える、旧三井信託銀行、旧日興証券などの金融機関や大手企業・個人投資家も購読者リストに名を連ね、未来を的確に見抜く力は国内外の専門家から高く評価されている。

最近では、米国保守系・最大級の政治カンファレンス「CPAC」に日本人として数少ないゲストスピーカーとして登壇するなど、本来は国家、大手企業が行うレベルの民間外交を独自に実施。日本・アメリカ・台湾の連携を深め、“自由”という共通の価値観を守る活動へ尽力している

元内閣参事官

日米台関係研究所 理事

東京大学理学部を卒業後、28 年間財務省に勤務。小泉内閣・第一次安倍内閣では数理統計を活かした政策でブレーンとして活躍。官僚時代には日本のバランスシートを初めて作成。また官僚として活躍中にプリンストン大学へ留学、元FRB議長ベン・バーナンキのもとで研究した経歴を持つ。経済はもちろん、感染症や安全保障、人口、選挙など幅広い分野に応用の効く精度の高い予測と分析で高い評価を得ている。現在は、「霞が関」の競合相手として具体的な政策プランや法案まで作り込む政策コンサルティング、(株) 政策工房の会長も務める。

1958 年、台湾に生まれる。栃木県在住。医師としての仕事の傍ら、評論家としても活動中。台湾正名運動の発案者であり、台湾建国運動とともに展開して いる。94 年、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。07年「林一洋医師 記念賞」受賞、17 年「二等華光専業奨章」受賞。現在は在日台湾同郷会顧問、メー ルマガジン「台湾の声」編集長、台湾独立建国連盟日本本部委員長、日本李登輝友の会常務理事、日米台関係研究所理事を務めている。19 年には JCPAC にも登壇、台湾の未来について演説・討論を行なった。

国際関係アナリスト

1970年生まれ。90年、ゴルバチョフ書記長(当時)に憧れソ連へ留学すると、その翌年には一国家の崩壊と 2,600%ものハイパーインフレを経験。96年、 国家エリート養成で名高いモスクワ国際関係大学を日本人として初めて卒業

(政治学修士)。卒業後は20代の若さでカスピ海北西岸・カルムイキヤ共和国の大統領顧問に就任、ロシアの要人との豊富な人脈を構築する。その後、日本企業のロシア進出を支援する企業 IMT の共同設立などを経て、現在は 28 年間 ロシアで生活した経験を活かして国際関係アナリストとして活躍中。

東京大学名誉教授

米国ECS終身名誉会員・工学博士

ソニーに35年余り勤務し、中研や半導体事業部門で基礎研究、デバイス・プロセス開発から量産ラインの歩留向上まで広範な業務を担当。この間、本社経 営/研究企画業務、米国スタンフォード大学大学院留学、同大学集積システム研究所研究員なども経験。 2007年に技術・経営コンサルタント、国際技術ジャーナリストとして独立し現在に至る。米国電気化学会(ECS)フェロー・終身名誉会員。マイナビニュース、日経xTECH、週刊エコノミストなどに、日本および海外半導体業界動向・国際会議最新技術情報を執筆中。

1948 年鳥取県生まれ。東京大学大学院修了、工学博士。東京大学助手、助教授を経て 1992年より同大学教授(生産技術研究所)。2012年、同大学を定年退職(名誉教授)ののち2020年度まで東京理科大学に勤務。専門は生体機能化学、科学教育、環境科学。著書・訳書は『「地球温暖化」狂騒曲』、『「地球温暖化」の不都合な真実』、『教養の化学』、『アインシュタイン回顧録』など約 200 点。

農業ジャーナリスト

1978 年、福岡県生まれ。明治大学文学部を卒業。日本農業新聞の記者として 8 年間、農業政策、農業ビジネス、農村社会の現場をレポート。2012 年から はフリーランスとして活躍。経団連シンクタンク「21 世紀政策研究所」研究委 員。公益社団法人日本青年会議所「稼ぐ地域推進委員会」、NPO 法人ロボット ビジネス支援機構のアドバイザーなどを歴任。著書に『GDP4%の日本農業は 自動車産業を超える』『日本初「ロボット A I 農業」の凄い未来』(講談社+α新 書)、『データ農業が日本を救う』(集英社インターナショナル新書)など多数。

インベストメントカレッジ代表取締役

投資歴15年。日本人の資産形成に最も合うものを求め、日本株、FX、商品先物、CFD、ETF、ヘッジファンド、オフショ ア投資など様々な投資を一通り体験。最終的に資産の成長性、安定性などで突出する米国株投資にたどり着く。 08年リーマンショック時には、暴落前に会員に「セルアラート」を推奨し、資産を守り増やした実績を持つ。現在は米国株投資「大富豪の投資術」著者のマーク・フォードおよび、米国株格付け会社Weiss Ratingsの日本公式パートナーとして米国株投資の啓蒙活動を精力的に行なっている。

私は「ルネサンス」の創刊当初から、編集方針についてアドバイスをしたり、特集記事を執筆したりしてきました。9号からは『厳喜放談童心悠々』というエッセイも連載しています。

保守系のオピニオン誌と言えば、私もときどき寄稿している「WiLL」や産経新聞の「正論」「月刊Hanada」などありますが、

「ルネサンス」はそれらにはない、非常に独自色が強い雑誌に育ってきたなという実感があります。この、ほかに類のないユニークな雑誌は、皆さんの勉強の1つの“縁（よすが）”となることでしょう。

また、発行元のダイレクト出版は多数の動画コンテンツを提供していますが、私はやはり「活字をじっくり読む」ことも大切だと考えています。その点で、毎号各界の知識人が活字でさまざまなテーマについて論じている「ルネサンス」は、独特の地位を占めています。

これからも我々皆で大事に育てていきたいと思っていますので、藤井厳喜ともども「ルネサンス」をよろしくお願い申し上げます。

国内外の大企業・投資家からも信頼される国際政治学者

ハーバード大学大学院博士課程修了

日本のマスメディアでは決して報道されない、欧米政府が扱うレベルの政治・経済の動向。そして市民レベルの情報も踏まえて、文化、思想、宗教など多方面から分析し未来を的確に見抜く予測力は、内外の専門家から高く評価されている。

数年前、ある方から、「売れる雑誌の作り方」を教わりました。

「中国、韓国の悪口を書くこと」

「朝日新聞を批判すること」

「日本のすごさを強調すること」

この三つで、「売れる雑誌」ができるのだそうです。わかりますが、「それだけ」だと、新たな学びは少ないかもしれません。

「ルネサンス」は、「保守系」の立場ですが、取り上げられているテーマは、多様です。

たとえば、「日本とは、日本人とは何か」「インテリジェンス大国日本の復活」「新日本国憲法をデザインせよ」「新日本改造計画」など。テーマを見ただけで、「どうすればよりよい日本を創れるか？」という問いかけが根本にあることがわかります。

そして、「ルネサンス」執筆陣は、日本の現状を深く憂い、日本復活のための具体的提案を行っています。私たちはこの雑誌から、「日本復活の方法」を知ることができるのです。

「ルネサンス」は、「よりよい日本を創りたい知的エリート」むけの雑誌だといえるでしょう。「ルネサンス」を、心から推薦させていただきます。

国際関係アナリスト

モスクワ国際関係大学卒業・政治学修士

大国を動かす支配者層の目線から世界の大局を読むことで、数々の予測を的中。57,000人以上の読者を持つ自身のメルマガは、ロシアに進出するほとんどの日系大手企業、金融機関、政府機関のエリート層から支持されている。

「ルネサンス」という言葉は私にとって大きな意味を持っています。

15、6世紀のイタリアは、ヨーロッパ文化の最高に輝いた時期です。私は若い頃、フィレンツエ、ローマに留学し、「ルネサンス」の美術と歴史を研究するうち、日本の文化の素晴らしさを、改めて再発見そしました。西洋と並ぶ日本文化があったことが分かったのです。

「ルネサンス」は今や日本文化の再発見のことを指す言葉となりました。その言葉を雑誌の題名に掲げて、ダイレクト社が日本の文化、政治、経済を主題にして新たな文化運動を起こそうとしています。

7号では、私の日本の歴史、文化研究の特集を組んで下さり、感激しています。現在、日本の雑誌がつくる論壇は低迷しており、まともに日本を論じる雑誌はほとんどありません。

コロナ（武漢）・ウイルスの後、新たに日本を見直す機運が高まってきました。無観客でもオリンピックを行う日本の底力、二刀流の大谷翔平選手というアメリカでの活躍は、日本の新しい力の象徴です。日本が世界を明るくしているのです。雑誌『ルネサンス』は、その動きの一つとして活躍を期待されているのです。

東北大学名誉教授　日本国史学会代表理事

ボローニャ大学・ローマ大学客員教授

数多くの有名美術家に関する国際的な新説・新発見を次々と発表し、今なお、美術研究の第一線で活躍。

「西洋美術史の第一人者」と呼ばれ、美術史研究における世界的権威。

グローバリゼーションへの適応は、外国語の習得や異文化への理解といった表層的なものではなく、まずは自国の歴史や文化の習熟が必要である。何故なら他国の人間と付き合っていく上で、自国の歴史や文化をきちんと説明できることが、信頼関係を築いていく上で極めて重要だからである。

そして自分の中に確固とした歴史や文化の根幹があってこそ、他国の歴史や文化を初めて相対的に理解できるようになる。

我が国でも「和魂洋（漢）才」という言葉あるが、これこそがグローバリゼーション対応の処方箋であり、決して浅薄な「『無』魂洋才」となってはならない。

雑誌『ルネサンス』は、中世の停滞に直面したヨーロッパの人々が、ギリシャ・ローマの古典に学ぶことで、再び活力を取り戻した歴史に由来する。本誌の執筆陣による骨太な論稿を一読すれば、日本の歴史や文化の神髄を学ぶことができ、ひいてはそれが読者に活力を与えてくれるだろう。

世界最古の英国シンクタンクRUSI客員研究員

元防衛研究所教官

2004年から防衛省防衛研究所にて、幹部自衛官たちに戦史の教鞭をとる。防衛省やRUSIに残る1級の一次史料と、現場の意見を参考にしながら分析。日本のインテリジェンス研究者の第一線で活躍する。

＜独占配信＞トランプ大統領全米ラリー演説（2022年1月29日テキサス州）

「バイデンをクビにしろ！」2020年の選挙では、歴代1位の人気だったはずが、、わずか1年足らずで歴代最低へ転落...  その一方で、大手メディアやSNSから完全に締め出されたトランプ大統領の人気が、今、全米でかつてないほど高まっています。

人口8万人の町で、トランプの演説を聞くために5万人もの人が集結... なぜ今、人々はトランプ大統領を支持するのか？ その演説で、トランプは何を語ったのか？... メディアでは決して報道されず、YouTubeにUPしようものなら、数時間で削除されてしまう貴重な演説の動画。国際政治学者の藤井厳喜先生が、フォロワー数150万人を抱える現地の新興メディア「RSBN」と提携を結んだことで、特別に公開していただくことが可能になりました。

本誌の特集と合わせてご覧いただくことで、現地の熱気がよりリアルに感じられ、世界の見え方がガラリと変わることでしょう。（※こちらは英語版のみのご提供となります。予めご了承くださいませ。）

３つの品質保証

乱丁・落丁本は

すぐお取り替えします

15年間で
220.7万人以上が利用

91%が満足の顧客サポート
72時間以内に対応します

商品の発送については細心の注意を払っておりますが、万が一不良品がございましたらすぐに取り替えさせていただきます。ぜひ弊社までご連絡ください。

私たちダイレクト・グループでは2022年2月時点、過去15年間で累計220万7,714人のお客様に、このような商品サービスを提供してきました。あなたが初めてではありません。安心してお試し下さい。

私たちのカスタマーサポートチームは91％のお客様から4つ星以上、うち81％が最高の5つ星の評価を頂いています。実際、休業日を除くと、72時間以内にはほとんどのメールに対応しております。

ほぼ原価のみ…利益はほとんどありません

ルネサンスの価格は消費税、送料込みの650円です。正直に言うと、原稿料・編集費（外注です）・デザイン費・印刷費を合わせると、1冊あたりだいたい304円くらいの原価がかかっています。そこに送料が+225円ですから… 本を売ってもほとんど利益は出ません。

ここに人件費やオフィスの賃料を含めると、完全に赤字になります。企業スポンサーから広告を募集したら、きっと利益は出ますが、私たちはそれをやりたくありません。大きな会社のスポンサーになれば、大手マスコミのように、書きたいことが自由に書けなくなるからです。スポンサーの顔色を伺って、事実をねじ曲げたり、隠したりすることは本当のメディアの役割を果たしていないと私たちは考えます。

さらには、最近の新聞のように記事よりも広告の方が多い… そんな状態では、何を目的に購読しているのかもわかりません… たとえページ数は少なくとも（120P弱）、一切手抜きなしの“中身の濃い記事”だけをお届けする。それが私たちの信念です。

では、なぜ安く売るのか？裏は何？

その理由は2つあります。

1つは、目先の利益を追うのではなく、“100年先の日本を考える” 国民の情報リテラシーを高めることで、長引く低成長から脱却。未来への希望があふれる国をつくる。 これを「ルネサンス」のミッションにしているため。

たとえ利益を度外視しても、多くの方が手に取りやすい価格。さらには書籍という馴染みのある媒体で届けることに意義を感じているからです。（*創刊から1年半で、累計102,073部の誌面を届けてきました。-2021年2月19日時点の自社調べ：販売・無料配布合計）*

もう1つは、「ルネサンス」を読んで、本物の経験や知識を持つ先生方のことを知ってもらうことで、10人に1人くらいは、上位サービスの「ルネサンスアカデミア」に興味を持ってくれるのではと考えているからです。

*「ルネサンスアカデミア」は、執筆陣の先生から直接、LIVE配信の講義を受け、情報を読み解く目を養う。そして、同じような志を持つ仲間と時間を共有し、意見交換を楽しむ中で思考を磨いていけるサービスです。

なので、10人に1人くらいの人が"ルネサンスアカデミア”に申し込んでくれれば、「ルネサンス」書籍を利益度外視で提供したとしても、元は取れるというわけです。

メールを他社に提供するとか、変な事に使って儲ける。という商売ではありませんので、安心してご購入ください…（内容が気に入っていただけましたら、ぜひご家族やご友人、同僚の方にも勧めていただけると励みになります。）

※在庫切れの場合、お待ちいただくことがあります。

お早めにお申し込みください。

オンライン版の講座と違って、本の在庫には限りがあります。もし在庫がなくなった場合には再発注を行うので、数週間ほどお待ちいただくことがあります。また、号によっては予告なく絶版になる可能性もあるため、、もしご興味をもっていただけたなら、在庫がある今のうちにお申し込みください。

#私たちのミッション

日本を強く、未来を切り拓こうとする人の力に

（*政経部門の平均年齢は20代。大学生インターンも常時20名以上受け入れており、次の世代を担う、正しい国際感覚と日本精神を持った“強い日本人”を育てています。）

2021年で創業16年の若い会社ですが、Webを通して184万人以上の方に書籍・教育コンテンツを販売してきました。私たちの会社では、他では手に入らない知識。実際に使える実用的な知識など、日本人の成長につながり、人生を変えるような知識を提供できるよう全力を尽くしています。（*日本・海外問わず優れた知識であれば扱います。）

私たちのミッションは、日本社会の一員として、教育を通じて、それを革新し続け、日本が強くなるように貢献することです。それは、現在のみならず、次の世代。未来の社会をも豊かで明るく、希望に溢れた社会を築く礎となると信じています。

#スタンフォード大学内に

アジア初の研究基金「チェアー」設立

2015年。イギリス元首相のM.サッチャー氏が、「政治・経済・国際問題に関して世界で最も重要な研究組織」と評価したスタンフォード大学・フーヴァー研究所に、日本の近代史を研究する講座を作りました。これはアジア初の試みです。

日本では、大学の研究というと、国から予算をもらって研究をする。という形が一般的です。しかし米国では、ビジネスで成功した人が大学にお金を出すことで、次の世代に貢献する文化が定着しています。（スタンフォード大学ではあのビル・ゲイツ、ナイキの創業者が建てた校舎があります）そして、そういった行為は「建物」だけに限らず、「講座」という形でも存在します。それが、今回設立した「チェアー」と呼ばれるものです。

日本は世界で最も古く、伝統ある歴史を持つ国にも関わらず、情報発信が弱いため、世界からはとても誤解されている国です。そのせいで、日本にとって不利で不名誉な状況ができてしまいます。*慰安婦像などはその一例で、米国の片田舎で日本の子供がいじめられるなど、私たち日本人の尊厳を傷つけるようなことが起きています。

これでは、私たちのみならず、子供や孫たちといった次世代を生きる人々の尊厳を傷つけることになりかねません。もう2度と日本に不利な状況ができないよう… 将来の日本が豊かで、誇り高い存在であり続けるよう… 事業で得た収益の一部を使い、冠講座を設立しました。ここを起点として、日本の歴史についての正しい情報発信を続けていきます。

| 会社概要 

| 特定商取引法上の表記 

| プライバシーポリシー 

| ダイレクト出版株式会社 サポート

掲載の情報・画像など、

すべてのコンテンツの無断複写・転載を禁じます。

大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13大阪国際ビルディング13F　 

Copyright c 2022 ダイレクト出版株式会社. All Rights Reserved.